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日常、身体に良いこと、自分を追い込んで成長blog

社説を要約して文章力・論理力向上プログラム 76日目

 4月20日 日本経済新聞社説「英選挙で霧は晴れるか」の要約。

 

 メイ英首相が下院を解散し6月8日に総選挙を実施する方針を明らかにした。理由として、EU離脱への立場で議会が割れている点をあげた。メイ首相が勝利を背景に強気一辺倒の姿勢で交渉に臨めばEU側が態度を硬化させる恐れがある。英政府に求められるのは現実的で柔軟な姿勢だ。3月末に離脱をEUに通知した英国は、原則2年後の2019年春に離脱する。EUとの交渉時間は限られている。与野党ともにEU離脱が世界に及ぼす影響を十分に踏まえ、建設的に政策論争を深めてほしい。

 

社説を要約して文章力・論理力向上プログラム 75日目

 4月19日 日本経済新聞社説「新技術で音楽市場の拡大を」の要約です。

 

 米ユニバーサル・ミュージック・グループが、スウェーデン音楽配信大手スポティファイとの間で、楽曲を提供する際の条件を見直すことに合意した。著作権を守りながら配信を増やす狙いだ。無料のサービスで利用者の視野を広げ、有料盤の利用へとみちびく。こうした事業モデルはネット企業の間で広がっている。一方、日本では動きが鈍い。音楽に限らずコンテンツの輸出拡大は日本の成長戦略の柱のひとつだ。日本企業も新技術を積極的に活用すべきだ。

社説を要約して文章力・論理力向上プログラム 74日目 要約

  4月18日 日本経済新聞社説「構造改革が再び滞る中国経済」の要約です。

 

 習近平国家主席も年初に生産能力の削減など構造改革の推進を改めて宣言したが、実態は異なる。過剰な生産能力が指摘されていた鉄鋼などは逆に生産量が増えている。一時的に需給が締まった結果だ。一連の景気テコ入れ策は副作用を伴う。資産バブルである。不動産価格が急激に下がれば、金融システムが不安定化しかねない。十分な注意が必要だ。景気回復を確実にするには、新たな産業の育成と内需の開拓が不可欠だ。その前提となるのが産業の構造改革である。

4月8日~16日までの記録と反省。

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 現在77㎏ −3㎏減。一週間で1㎏ペースで順調に減ってきています。体脂肪率も安定して減っています。お土産食べたり、スタバの新作とか飲んだり食べたりしたので心配していましたが、大丈夫でした。

 

イタリアン煎餅

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アメリカンチェリーパイフラペチーノは、おいしかったけどスタバ史上最も食べづらかった。

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レモンポピーシードは、レモンが爽やかすぎて食べるのに時間がかかった。

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こんなに食べても痩せる「タバタ式トレーニング」恐るべし。

ahirunoeimu.hatenablog.com

 

日付 体重 BMI 体脂肪率
4月8日 77.7 24.4 17
4月9日 78.1 24.5 16.8
4月10日 77.65 24.5 16.7
4月11日 77.9 24.6 16.7
4月12日 77.8 24.6 16.5
4月13日 77.8 24.6 16.4
4月14日 77.35 24.3 16.6
4月15日 77 24.3 16.2


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今週のトレーニング内容

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プランク50秒×3

サイドプランク50秒×3

 

タバタ式 20-10×8セット

レッグレイジ

マウンテンクライマー

バービー

 

レッグレイジをタバタ式時間制でやっています。結構お腹に効きますよ。今週もバービー頑張るぞ!

 

食事

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豆腐ブロッコリースプラウト生活に加え、アサイー生活も始めました。

 

アサイーとは、ブラジル原産のスーパーフルーツと言われ、ポリフェノール含量がブルベリーの約18倍あり、他にもカルシウム、鉄分、食物繊維など多くの栄養素を持つ、フルーツです。効果は、肌のツヤハリがよくなる、老化防止になる、視力回復などの効果があるらしい。先週から飲んでいますが、実感したのは、便通が良くなったことかな。まだ、1週間しかたっていないので効果はこれから出ると思います。

 

 

 

 

 

 

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酸っぱいけど、これが一番効いてる感じがします。

 

 

 

 

食べ過ぎたらその分筋トレも多くやる!!

 

今週もがんばります。

 

 

 

 

 

社説を要約して文章力・論理力向上プログラム 73日目

 4月14日 日本経済新聞社説「地震に備え自治体の共助をもっと強く」の要約。

 

 熊本、大分両県で大きな被害がでた熊本地震から1年になる。熊本地震は他の地域でもくみとるべき教訓を多く残した。住宅のほか自治体の庁舎が壊れ、耐震補強の遅れが改めて問われた。全国から集まった救援物資が避難所に届かない問題も生じた。これらの教訓をきちんと検証し、震災への備えを強めたい。内閣府は3月末、自治体が受援計画をつくるための指針を公表した。一歩前進だが、災害対応の経験をもつ専門家の知恵を集め、実行性のある計画づくりを支援するのも国の役割だ。自治体が連携する共助の仕組みをもっと強めたい。

 

社説を要約して文章力・論理力向上プログラム 72日目

 日本経済新聞社説「流通業は3つの逆風にどう立ち向かうか」の要約です。

 

 主な流通業の2017年2月期の決算が出そろった。不採算事業の縮小や付加価値の高い品ぞろえなどで業績が上向いた企業が目立つ。だが、流通業界は3つの逆風と向き合わなければならない。ネット通販の広がりが1つ目。これに人手不足が人件費や物流費の高騰要因として加わる。さらに将来不安から消費者の節約志向も続く。よって、店舗運営や物流に無駄な動きや人員がないか、厳しく点検したい。そして、従業員に過重労働を強いるのではなく、ITの活用や仕事の簡素化により、人手をなるべく使わない運営手法を編み出すべきである。

 

 

社説を要約して文章力・論理力向上プログラム 71日目

 4月9日 日本経済新聞社説「米中は北朝鮮問題で踏み込んだ協力を」の要約。

 

 トランプ米大統領と中国の習近平国家主席が米国で初会談した。しかし、日本の安全保障に大きく関わる北朝鮮の核・ミサイル開発問題を巡っては、目に見える合意は打ち出せなかった。経済を巡る議論は、米国が抱える巨額の対中貿易赤字の問題に集中した。貿易不均衡は中国だけの問題ではない。米国が保護主義の動きを強めるなら日本にも打撃になる。日本としては米国との信頼を維持・強化しつつ、対中関係のもう一段の改善も視野に入れる必要がある。